地球温暖化や東日本大震をきっかけとして、たびたび注目される太陽光発電システム。
太陽光発電はアパマン経営や駐車場経営などと同じ、収益を生み出せる土地活用法の１つの選択肢です。
最近では都心から少し離れると太陽光パネルを並べてある光景を見ることが多くなりましたが、別に環境のことを思って身銭を切っているわけではないんですね。
また太陽光発電は周りに建物がないような辺境地ほど有利なので、使い道がないと思っていた土地でも収益をあげられる可能性があります。
そんな土地活用における太陽光発電について、メリット・デメリットから切り込んでいきます。
※太陽光発電含めて、様々な土地活用方法を検討したい方は一括資料請求サービスが便利です。
一括資料請求は所有している土地について、複数の不動産会社から自分の土地に合った土地活用のプランを提示してもらえるサービスのこと。
様々な業者の専門家と連絡を取りながら意見を参考にできるので、費用や収益性、立地条件など比較検討しながら計画を進められます。
一括資料請求先としては年間700万人以上のオーナーが利用しているHOME4Uがおすすめです。
業界最大手のNTTデータグループが運営しているので、安心して相談いただけます。
▼無料で複数プランを比較検討▼
HOME4Uで土地活用一括資料請求する
▼HOME4Uの土地活用一括資料請求について詳しくはこちら
→HOME4U土地活用の評判の真相！強み6つと注意点2つを土地活用プランナーが説く
関連記事以下の記事では土地活用の初心者向けに基礎知識を詳しく解説しています。
Contents
そもそも太陽光発電で土地活用するってどういうこと？
別名”野立て”太陽光発電とも呼ばれるのが、土地活用における太陽光発電。
空いている土地に直接ソーラー設備を設置して、発電した電気を電力会社に買い取ってもらいます。
野立て太陽光発電は”産業用”の設備を使うソーラー発電設備には【家庭用】と【産業用】があり、電気を作るエネルギーの強さ（kW）で区別されます。
- 産業用(事業用）：10kW容量以上の設備
- 家庭用(住宅用）：10kW容量未満の設備
家の屋根やマンションの屋上に設置されたソーラーパネルは、ほぼほぼ家庭用です。
土地活用における太陽光発電では、エネルギーが強い事業用の発電装置を用います。
野立て太陽光発電で電気を買い取ってもらう「売電」の仕組み
太陽発電は「１kWh」単価で「固定価格買取制度（こていかかくかいとりせいど）」のもと、電気を買い取ってもらうことで収益化します。
太陽光発電の売電は「1kWh」単価
「売電収益」に影響を大きく与えるのは、電力会社に１kWhあたりいくらで買い取ってもらえるかです。
「kW」と「kWh」の違い
- 容量の「kW(キロワット)」：エネルギーの強さ(電力)のこと。
- 発電量の「kWh(キロワットアワー)」：出したエネルギー量（電気量）のこと。
一般的に１kW(キロワット)が１時間発電すると１kWh(キロワットアワー)の電気量になります。
蛇口で水を貯めるのをイメージしてみてください。
蛇口から流れる水の強さが１kWだとすると、２時間後バケツに貯まっている水の量が２kWhです。
すごく大まかな数字ですが、実際には設備の容量１kWあたり年間1000kWhほど発電します。
1kwのソーラー設備を設置するのに必要な敷地は10~13㎡なので、敷地1㎡あたりの発電量はだいたい80弱～130kwhくらいだと考えてください。
電力会社が電気を買い取る「固定価格買取制度」
（画像引用元：経済産業省・資源エネルギー庁「再生エネルギーの固定価格買取制度について」）
固定価格買取制度とは、再生可能なエネルギーによる発電事業をしている人を対象に、電気を買い取ってもらえる制度のこと。
国（経済産業省・資源エネルギー庁）によって管轄されています。
固定価格買取制度の特徴
- 申し込んだ年から20年間同じ価格で電気を買い取ってくれる
- 「１kWh＝〇〇円」という具合に電気の単価が決まっている
- 2018年の価格は「1kWh＝18円（税抜き※）」
※×1.08をした１kWhあたり税込み19.44円が口座に入金される価格です。
上述したように容量１kWあたり年間で約1000kWh発電できるので、固定価格買取制度のもとでは「１kWのソーラー設備＝年間19,440円」の価値があるといえます。
土地活用における野立て太陽光発電5つのメリット
初期費用は高くない！
野立て式の太陽光発電の設備費用は１kW容量（10～13㎡）あたり22万円ほどくらいが相場（※）です。
マンションの建設費は1㎡あたり20～30万円（坪単価70～80万円）が相場なのを考えると、初期費用は10分の1くらいしかかかりません。
※経済産業者が発表している事業用（10kw以上）発電システム設置費用について、平成29年～平成31年の平均値を算出しています。
（参考：平成30年度（2018年度）以降の調達価格及び調達期間についての委員長案、平成31年度（2019年度）以降の調達価格及び調達期間についての委員長案）
たとえば400m²の土地いっぱいに発電設備を設置する場合の初期費用は、次のように概算できます。
【400m²の土地いっぱいに発電設備を設置する場合の初期費用】
- 400m²の土地に設置できる設備
→約31kw分【400m²÷13m²(容量１kWに必要な広さ)】 - 約31kw分の設備を導入するのに必要な費用
→31kw×22万円=682万円
運転維持費（ランニングコスト）が低い
事業を運営するうえでかかる費用が運転維持費(ランニングコスト)。
太陽光発電では容量１kWあたり年間で平均6000円、1ヶ月あたり500円※ほどしかランニングコストがかかりません。
※資源エネルギー庁の資料参照
太陽光発電のランニングコストの内訳
太陽光発電主なランニングコストの約半分を占めるのが次の2つの費用。
- 定期点検にかかる費用：平均2万円/4年に1度
- パワーコンディショナー（パワコン）※の費用：平均20万円/10~15年に1度
※「直流→交流」に電気を変換する装置のこと。電気を買い取ってもらうためには、家庭用に交流に変換する必要がある。
2つを合わせると年間約3000円/kWほどとの試算になっています。
【その他発生する可能性があるランニングコスト（合わせて平均3,000円/kW）】
- パワコンの電気代：数百円/月
- 発電パネルの清掃や敷地の草刈り：１kWあたり2000円～5000円/回
- 設備の交換や修理費用（※）
- 保証延長もしくは保険料：5年間延長の場合は1kWあたり5000円～10000円
※多くのメーカーには10年間の保証がついているので、最初の10年間は交換・修理費用は発生しません。また保証期間終了後でも料金を払えば保証期間を延ばせます。
この4種類の費用を諸々加味して平均すると、平均で年間3,000円/kWかかることになります。
”初期費用・ランニングコストが安い”のが太陽光発電の良いところ。
ところが業者選びで失敗すると、初期費用が高くついたりアフターフォローをなおざりにされたり、せっかくのメリットが台無しです。
被害にあわないためには、一括見積もりサイトで複数の業者からプランを提示してもらって、それを比較検討するのが効果的。
中には業者間で価格競争を起こさせて、初期費用をなんと300万円下げることに成功した人も。
"全国どこの土地でも・厳選の優良施工店が対応してくれる"タイナビNEXTは業者選びにオススメな見積もりサイトです。
▼無料一括見積もりはこちらから▼
タイナビNEXTで一括見積もり依頼する
ソーラー設備設置後、運営の手間が比較的少ない
太陽光発電は最初にソーラー設備を設置したら最後、運営の手間はほとんどかからないのも特徴。
例えばアパート・マンション経営は入居審査や建物の修復、設備点検など、自分でやろうとするとキリがありません。
それに対して太陽光発電でやらないといけないのは、
- きちんと売電されているかの確認
- 落ち葉や汚れなどパネルの清掃、草刈り
この2つくらいです。
国が電気を買い取ってくれるから収益の安定性が高い
上述したように、太陽光発電で作った電気は買い取り制度のもとで最低20年間電力会社が買い取ってくれます。
賃貸経営のように「急に住民が引っ越して家賃収入が減る」ということはないので、収益の安定性は高いです。
また日本は年ごとの日射量がほとんど変わりません。
毎月同じくらいの電気を作れるので、月ごとに収益が増えたり、減ったりすることも少ないと言えます。
使い道が見つからなかった土地でも検討できる
これは駐車場やアパマン・マンションの経営と決定的に違う点。
太陽光発電では、人がいないと事業の経営が成り立たないような土地でも有効に活用することができます。
極端にいうと、日射量（太陽の光）さえ確保できれば、
- 人口が多い地域や都市に近い土地
- 田畑が多く人家が少ない田舎の土地
この2つのどちらで太陽光発電を営んでも収益は変わらないのです。
日射量さえ確保できれば、どんな土地でも太陽光発電で土地活用できます。
土地活用における太陽光発電の5つのデメリット
始めるのが遅くなるほど収益が低くなる
さきほど紹介した固定価格買取制度の売電価格は残念ながら2012年の導入された年から順次引き下げられる方針です。
近年の価格推移は以下の通り。
| 産業用（税抜き価格） | |
|---|---|
| 容量10kW~2000kW※ | |
| 2015年 | 27~29円 |
| 2016年 | 24円 |
| 2017年 | 21円 |
| 2018年 | 18円 |
| 2019年 | 14円 |
※2000kw以上のソーラー設備に対しては別の単価が設定されていますが、個人事業として運営するのは現実的ではないので、ここでは省略しています。
※2019年の売電価格に関しては500kW以上は入札制度により価格を決定します。
売電価格が下がっているのは太陽光パネルの価格相場が大きく関係しています。
メーカーの技術の進歩に伴い太陽光パネルは年々相場が下がり、太陽光発電を始めるための初期費用も低下。
初期費用は少ない方が利益は大きくなるので、政府は売電価格を下げることで利益を均等に保っています。
ただし売電価格は契約を結んでから20年間は変動しません。
初期費用が落ち着いている今なら、できるだけ早く始めた方がお得になります。
【太陽光発電におけるシステム費用の推移】
（参考：ソーラーパートナーズ 2018年の売電価格はどうなる？）
初期費用を全て回収して黒字化するのには20年程度かかる
太陽光発電は収益が安定している分、利回りが低いのが特徴です。
利回りとは初期費用に対する年間収益（利益ー経費）の割合のこと。
たとえば初期費用10万円に対して、年間の収益が2万円の場合、利回りは「2万円÷10万円×100％＝20％」になる。
太陽光発電の実質利回りは5％なので、初期費用を全て回収するまでには20年かかる計算になります。
【1kwのソーラー設備で実質利回り・初期費用回収までの期間を概算】
■初期費用
- 設備費用→22万
- 土地造成費→平均4500円
- 送電設備の設置費用 5万円
⇨初期費用は27万4500円
■年間収益・実質利回り
- 売電収益→年間19,440円(発電量1000kWhを想定)
- 運転維持費→平均6000円
⇨年間収益13,440円、実質利回りは約4.9％
■初期費用回収までの期間
274,500÷13,440＝20.42....
⇨約20年
「土地活用でガッツリ稼ぎたい」という方にとっては、少し物足りないかもしれませんね。
（参考：土地活用における"利回り"との正しい向き合い方【利回りの相場・平均も紹介】）
ただ上述した通り、売電での収益は国が約束しているようなものなので、時間がたてば元金はほぼ確実に回収できます。
土地活用にありがちな「せっかく投資して土地活用したのに、途中でどうにもいかなくなって投資金が回収できなかった」という事態にはなりません。
”安定はするけど利回り5％は少し物足りない”とされている太陽光発電。
そんな中”安定するうえに利回り11％以上”を達成するオーナーさんもいらっしゃいます。
成功の秘訣はズバリ「一括見積り」を使った徹底した業者選び。
一括見積りとは複数の業者から初期費用・売電収益・アフターサービスなどのプランを提示してもらえるサービスのこと。
業者間で価格競争をさせることで、初期費用をなんと300万円も下げることに成功した方もいらっしゃいます。
申し込みは利用者実績No.1で一度に最大5社申し込めるタイナビNEXTがオススメです。
▼無料一括見積もりはこちらから▼
タイナビNEXTで一括見積もり依頼する
業社に管理を委託するとコストが割高になる
土地活用では事業の運営・管理を業社に任せるというのが主流ですが、太陽光発電ではおすすめできません。
委託するとなると、収益に対して管理費の割合が大きくなってしまうからです。
金額にすると1kwの設備あたり年間で5000円ほどですが、上述の通り1kwあたりの売電収入は年間約19,440円。
収入の4分の1（25％）近くが、管理費に食いつぶされてしまうことになります。
アパマン経営での管理費が家賃収入の5~10％くらいなので、いかに業社委託が割に合わないかがわかりますね。
節税効果が低いから地価が高い土地には不向き
土地活用における節税で代表的なのは「小規模住宅用地の特例」です。
小規模住宅用地の特例敷地面積200㎡分の土地の課税対象額（評価額）が少なくなる制度のこと。固定資産税なら評価額が6分の1になる。
対象になるのは居住用の建物が建っている土地。
太陽光発電ではこの特例が適応されないので、マンションなどの賃貸経営と比べると税金が高くなってしまいます。
【土地の固定資産税評価額が500万円（200㎡の土地）の場合】
■太陽光発電の固定資産税
500万円×1.4％（税率）＝7万円（※節税効果なし）
→固定資産税は70,000円
■マンション（アパート）経営の固定資産税
500万円×1/6＝約83万円（←評価額が1/6）
83万円×1.4％＝約11,667円
→固定資産税は約11,667円
⇨太陽光発電の固定資産税はアパート経営の6倍
都市部など、地価が高い土地にソーラー設備を設置してしまうと税金面で不利になってしまいます。
（関連：土地活用は固定資産税対策になる？計算例を交えながらわかりやすく解説！）
※太陽光発電における固定資産税については、下記のページで詳しく解説しています。
地域によっては電気を全て買い取ってもらえない恐れあり【出力制限】
太陽光発電は「好きなだけ発電して、発電した電気を全て買い取ってもらえる」というわけではありません。
地域によっては出力制限があるので、買い取ってもらえる電気に限りがあるからです。
出力制限とは1年で合計360時間分ほど電力会社が自由に送電を拒否できる取り決めのこと。（※2015年～の取り決め）
特に出力制限に気をつけないといけないのは次の2つのケースです。
出力制限に注意すべきケース
- 50kw以上のソーラー設備を導入する場合
- 北海道電力、東北電力、九州電力の管轄内で導入する場合
買い取ってもらえない（送電できない）電気は、いくら生み出したとしても全てムダになってしまいます。
該当する人は、出力制限を踏まえて「どのくらいの規模の設備を設置するか」しっかり検討するようにしましょう。
結局、太陽光発電で土地活用するべきなのはどんな人？
メリット・デメリットを踏まえると、土地活用における太陽光発電は以下の人に向いています。
- 安定した収益性を求めてる人
- ２０年間気長に待てる人
- 業者に任せずに自分で管理できる人
- 地価が安く、人通りの少ない土地がある人
利回りよりも収益の安定性を重視する人
太陽光発電では「国が20年間電気を同じ価格で買い取ってくれること」が約束されています。
反対に利回りがあまりよくないというデメリットがあるのはたしかですが、長い間ほぼ固定収入がもらえる土地活用方法は他にありません。
長期の安定を求めるような公務員気質の方は、太陽光発電での土地活用に向いています。
約20年間、自分の土地を太陽光発電に捧げることができる人
太陽光発電で初期費用が回収できるのは、導入してから約20年後。
途中でやめて土地を転用してしまうと、太陽光発電事業だけで赤字になってしまいます。
また他の土地活用方法を検討するにしても、導入したシステムの撤去作業などがあるのでスムーズに移行することができません。
太陽光発電で土地活用するなら「最低でも20年間はやりきる」という気概が必要だといえるでしょう。
業者に任せずに自分で管理できる人
上でお伝えしたように発電設備の管理を業者に委託すると、収益の4分の1近くを管理のランニングコストに費やしてしまうことになります。
太陽光発電で土地活用するなら「自分1人で全て管理する」くらいの心構えが必要になります。
ただ管理に関しては掃除や点検などのカンタンなものなので、途中でイヤになるくらい面倒ではありません。
強いていうなら「定期的に通えるくらい遠くない場所」でさえあれば、難なく管理できるでしょう。
地価が安く、人通りの少ない土地がある人
- 「人通りが少ないし駐車場もアパマン経営も難しそう・・・」
- 「手間をかけたくないし固定資産税が安いから遊休地にしたままでいいかな」
このような方でも検討する価値がある土地活用方法が太陽光発電。
日光さえ確保できれば、どんなに価値のない土地でも収益化することができますし、アパマン経営のように空室におびえることもありません。
地価が安くて需要のないような土地から一発逆転する力を、太陽光発電は秘めています。
※反対に、以下に当てはまる人は太陽光発電での土地活用は避けるべきです。
- できるだけ早く事業を黒字化して儲けたい人
- 都心など、地価の高い土地を持っている
- 更地よりも固定資産税を大幅に減らしたい人
他の土地活用方法と比較検討しながら、自分に合った土地活用方法を選んでください。
太陽光発電での土地活用を検討しているあなたへ
東日本大震災をきっかけに注目されてきた太陽光発電ですが、遊休地を持っていない人にとって導入するハードルは高く、あきらめた人はたくさんいます。
「太陽光発電が選択肢の1つになっている」という時点で十分恵まれているんですね。
ただ上で紹介したように太陽光発電はいいことばかりではありません。
- 収益の安定性が高い
- 初期費用・ランニングコストが比較的安い
- 運営の手間がかからない
などの魅力的なメリットがある一方で、
- 利回りが悪い（5％前後）
- 節税効果が低い
など、人によっては致命的になりかねないデメリットもはらんでいます。
売電価格が低下の一途をたどる中、太陽光発電は始めるなら早いにこしたことはありません。
しかし専門家の口車に乗せられてメリットに飛びついてしまうと「太陽光発電なんてしなければよかった…」と後悔してしまう恐れがあります。
太陽光発電をやるかやらないかは別として、当ページが「中立的な視点」で太陽光発電を評価する手助けになったのであれば幸いです。
※太陽光発電含めて、様々な土地活用方法を検討したい方は一括資料請求サービスが便利です。
一括資料請求は所有している土地について、複数の不動産会社から自分の土地に合った土地活用のプランを提示してもらえるサービスのこと。
様々な業者の専門家と連絡を取りながら意見を参考にできるので、費用や収益性、立地条件など比較検討しながら計画を進められます。
一括資料請求先としては年間700万人以上のオーナーが利用しているHOME4Uがおすすめです。
業界最大手のNTTデータグループが運営しているので、安心して相談いただけます。
▼無料で複数プランを比較検討▼
▼HOME4Uの土地活用一括資料請求について詳しくはこちら
→HOME4U土地活用の評判の真相！強み6つと注意点2つを土地活用プランナーが説く
スポンサーリンク